マイホーム購入を失敗しないためには？
相談する人は少数派
はじめまして！関西地区を中心に活動しております山下FP企画の山下です。
私のところへご相談にいらっしゃる多くのお客様は、住宅購入相談も含めたライフプランの総合診断を希望されます。
それはみなさん、大変堅実でファイナンシャルプランナー（FP）としては、とても安心なのですが、現実には、ファイナンシャルプランナー（FP）や住宅ローンアドバイザーに相談されて購入する方はまだまだ少数派のようです。
いまだに住宅ローンのタイプを選択する際にも、「金利が低かったから……」という理由が一番多く、（平成19年12月住宅支援機構・アンケート調査より）ご自身のライフプランを事前に立てて、その上で決めたというわけではないのが現実のようです。
住宅ローンの返済金額は年収だけで判断すると危険！
現在の日本は、一昔前の高度成長時期と比べると、お給料が上がりにくい一方で、少子高齢化により社会保険料・税金負担は増加していくため、手元に残るお金はなかなか増えません。
「お給料もいずれ上がるだろうから、なんとかなるだろう……」
「ローンの残りは退職金で返済すればなんとかなるだろう……」
〇〇〇だろう……、〇〇かも？という甘い期待の予測のもと、「運を天にかませて、なんとかなる！」という無謀な返済計画ですと、一歩間違えれば、大変なことになってしまいます。
ひとくちに年収が同じ世帯であっても、ライフプランニングはそれぞれ異なります。
例えば、同じ年収600万円の世帯であったとしても、子どもの有無、人数、最近増加中の中学受験をするのか、リタイアした後にどんな生活を送りたいのか、など住居費以外にかかる資金に対しても、お金を振りわけねばならず、それぞれの世帯の妥当な住宅ローン（住居費）は異なるわけです。
ローンの返済比率が25％だったら、買っても大丈夫？
ローンの返済比率とは、住宅ローンの返済金額（年額）÷税込み年収×100で表します。
この負担率が、金融機関ではおおむね35％以内（年収・職業等にもよりますが）であれば融資可能です。
よく、ローンの返済比率は年収の25％以内であれば安心です、とか25％以内に抑えましょうなど、あたかもひとつの目安のように言われていますが、25％という数字に何の根拠もありません。30％の人もいれば15％の人もいます。
住宅ローンの返済比率が高くても、他の支出や将来かかるその他の資金が少なくて済む場合もありますし、返済比率が低くてもその他の支出が多くなるため、それでも大変な家計もあります。
返済比率とはただ単に住宅ローンの融資可能範囲の目安です。
返済率が25％以下だから住宅購入のGOサイン！と考えにならないようにしてくださいね。
適正な返済比率は世帯によってそれぞれ異なるものなのです。
